賃貸物件でトイレの便器内に水が少ない、あるいは全く水がたまらないというトラブルが発生した場合、自己判断で修理を試みるのは避けるべきです。賃貸物件では、設備の修理費用は基本的にオーナーや管理会社が負担しますが、入居者の過失による破損の場合は、入居者が費用を負担する責任が生じる可能性があります。そのため、適切な手順で管理会社に連絡し、指示を仰ぐことが非常に重要です。まず、症状が発生した日時、具体的な状況（便器内の水位が低い、水が全くたまらない、流してもすぐに水がなくなる、異音がする等）、そして自分で試したこと（止水栓の確認など）をできるだけ詳細にメモしておきましょう。写真を撮っておくと、状況を正確に伝える上で役立つことがあります。ただし、トイレタンク内部など、専門的な知識がないと触るべきではない部分は、安易に分解したりしないように注意が必要です。次に、物件の管理会社または大家さんに連絡します。連絡手段は、賃貸契約書に記載されている連絡先（電話番号、メールアドレスなど）に従いましょう。連絡の際には、前述のメモをもとに、現在の状況を正確に伝えます。この際、「トイレの水がたまらないのですが、どうすれば良いでしょうか」といった具体的な相談形式で伝えることが大切です。管理会社は、通常、提携している水道業者を手配してくれます。その際、修理業者が来る日時や、立ち会いの必要性についても確認しておきましょう。万が一、緊急を要する状況（水漏れなどで床が濡れてしまうなど）であれば、夜間や休日でも対応してもらえる連絡先が用意されていることが多いので、契約書を確認してください。管理会社からの指示があるまでは、勝手に業者を手配したり、自己判断で高額な修理を依頼したりしないようにしましょう。これにより、不要な費用負担を避け、スムーズな問題解決に繋がります。賃貸物件における設備のトラブルは、まずは管理会社への連絡が最優先であることを覚えておきましょう。